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リーマンショックの後 4大既存メディア(新聞、テレビ、雑誌、ラジオ)の営業成績は前年対比マイナスになっています。企業などの4大メディアへの広告のウエイトは減少しています。対前年比40%ほど悪化するとも言われています。
一方 デジタル広告への期待は増えています。


このところ いろいろな調査報告書がオープンになっています。

今年の3月決算書から 大手広告代理店の電通と博報堂DYホールディングスは、そろって創立以来初の最終赤字を計上しました。営業利益が電通は前期比23%減、博報堂DYは40%減となりました。
同様のことが民放テレビ局にも言え、テレビ朝日とテレビ東京が上場以来初の最終赤字となり テレビ各局もすべて減益でした。皮肉にも唯一、フジテレビは ライブドアからの和解金309億円の特別利益が効いて黒字になりました。(実質赤字でした。)

その背景として
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メディア環境研究所は「メディア定点調査・09」の抜粋編を発表しました。それによるとメディア全体の接触時間は、高齢者ほど長い傾向がある。しかしメディア毎の接触時間は年齢階層毎に大きな違いを見せており、「20代男性はテレビ以上にパソコンでネットに接続している」「10代女性はデジタルメディアへの接触時間が長いことで、全年齢層でもっとも長い時間メディアに接している」など、昨今のメディア事情を顕著に表す特異な傾向が多数見られる結果となっている。(クリックで拡大表示)
20代男性は 新聞やTVを見る時間より インターネットを見ている時間が長くなっています。生活時間に変化をもたらすほど ネットが定着し始めたといえます。
旧メディアの衰退は 今回の不景気もあってさらに加速しそうです。そしてより効果的な デジタル化へ変化していくといえるのではないでしょうか。
大きな流れは確かになってきています。ホームページを作ればすぐに受注に繋がるほど簡単ではありません。しかしネット上にお店を出さなければ ビジネスの流れに遅れてしまうことになります。