在宅勤務
東京オリンピックも何とか開催されましたが、依然として新型コロナウイルスは猛威を振るっています。新型コロナウイルス感染拡大防止のために、2020年以降テレワークを導入する企業が急増しました。一方、テレワークだけでなく、リモートワークや在宅勤務などの制度を導入している企業もあります。

テレワーク、リモートワーク、在宅勤務どれも仕事の内容は同じように聞こえますが
違いがあるようです。

リモートワークは、カフェやコワーキングスペース、さらには地方など「離れた(リモート)」場所で「働く(ワーク)」という意味です。「距離」がメインで、「時間」の概念は含まれていません。

また在宅勤務は、「在宅」で、「勤務する」こと。働く場所が「自宅や実家」に限定され、「勤務」という用語から、会社に勤めている人の働き方を指すことが多いです。

テレワークは、リモートワークや在宅勤務も含む、国が目指す「働き方」のコンセプトで、同じような意味で使っているケースも多くあります。企業によって制度の呼び方が違っても、いずれも通勤などに使っていた時間の有効活用や効率化によって、働く人はプライベートを充実でき、企業も生産性を上げることができる、双方にとってプラスになる働き方と言えるかもしれません。

この定義で言えば、当社の営業は以前からリモートワークを行っており、設計部員は現在、一部を除き在宅勤務で業務に当たってます。

テレワークのメリットは、感染予防はもちろんですが、やはり時間を有効利用できる点です。通勤時間が不要で仕事には集中して取り組んで、プライベートでは家族と過ごす時間を増やしたり、趣味に時間を使ったり心身ともに健康的な生活も送れます。

ただデメリットもあり、基本1人での仕事になり人とのコミュニケーションが取りずらくなります。仕事のノウハウが身につきにくい、モチベーションが上がらない等、本人の成長や心の健康にマイナスに働くこともあると思います。
この辺りは、企業側がコミュニケーションを取りやすい環境・マネジメント体制を整えていく必要があると思います。

東京では、大企業が9割、中小企業が4〜7割がテレワークを導入しているようですが、今年初めのある調査結果では、テレワーク実施した会社のうち取りやめた会社が22%に上るようです。学生はリモート授業で学校に行けずバイトも出来ず、せっかく入った大学を辞めるという話も聞きます。

働き方が変わって時代に合わせた取組みは必要ではあるが、メリットに目が行き過ぎて、デメリットがメリットを上回っては意味がありません。企業側は上記で話したような環境作り、社員へのケアをしっかり対応して、新しい時代、新しい取組みに乗り遅れないようにしていきましょう。